4月に入社する新人を、できるだけ早く現場になじませたい。そのために効果的なのが、入社前の1〜3月を使った「内定者研修」です。
とくに製造業では、電気や機械の基礎知識に個人差が大きく、入社後の研修で「分かる人」と「分からない人」の差が開きがちです。入社前に基礎をそろえておけば、入社後の安全教育や現場のOJTの理解が大きく変わります。
本記事では、製造業の教育担当者に向けて、入社前に教えたい電気と安全の基礎と、内定者研修を進めるうえでの注意点を紹介します。
この記事で分かること
- 入社前に基礎を学んでもらうメリット
- 入社後に法律で求められる安全教育との関係
- 入社前に教えたい電気と安全の基礎と、1〜3月のスケジュール例
- 内定者研修で気をつけたいこと
※本記事の法令・制度に関する情報は、2026年11月時点のものです。具体的な運用は、所轄の労働基準監督署や社会保険労務士にご確認ください。
なぜ入社前に基礎を学んでもらうのか
入社前に基礎を学んでもらうと、次の3つのメリットがあります。
- 入社後の研修が「復習」になる 4月は、安全教育や就業規則の説明など、覚えることが一度に押し寄せます。用語や仕組みを一度見ておくだけで、入社後の理解がずっと早くなります。
- 基礎知識の個人差が縮まる 工業高校出身、普通科出身、文系出身では、電気の基礎知識に大きな差があります。入社前に同じ教材で学ぶことで、スタートラインをそろえられます。
- 入社への不安が減る 「文系でもやっていけるか」「工場は危なくないか」といった不安は、内定辞退の一因にもなります。入社前に「こうやって学べばいいんだ」と分かるだけでも、安心感は大きく変わります。
入社後に法律で求められる安全教育
入社前教育を計画する前に、入社後に法律で実施が求められている教育を確認しておきましょう。入社前教育は、こうした法定の教育を代わりにするものではなく、理解を深めるための予習と位置づけるのが大切です。
雇入れ時の安全衛生教育(すべての新人が対象)
事業者は、労働者を雇い入れたときに、業務に必要な安全衛生教育を行わなければなりません(労働安全衛生法第59条)。教える項目は労働安全衛生規則第35条で、次の8つが定められています。
- 機械や原材料などの危険性・有害性と、その取扱い方法
- 安全装置、有害物抑制装置、保護具の性能と取扱い方法
- 作業手順
- 作業開始前の点検
- 業務に関連して起こりうる疾病の原因と予防
- 整理・整頓・清潔の保持
- 事故時などの応急措置と退避
- そのほか、業務の安全・衛生に必要な事項
なお、2024年4月からは、一部の業種で認められていた項目の省略規定も廃止されています。
低圧電気取扱業務の特別教育(設備保全などに配属する場合)
設備保全や生産技術に配属し、充電した低圧の電路(たとえばAC200Vの動力回路)の敷設や修理、開閉器の操作などを行わせる場合は、「低圧電気取扱業務」の特別教育が必要です。
| 区分 | 時間 |
|---|---|
| 学科 | 7時間以上 |
| 実技 | 7時間以上(開閉器の操作の業務のみの場合は1時間以上) |
特別教育の学科では、低圧の電気の危険性や電気の基礎知識を短い時間で学びます。入社前に「電圧・電流・抵抗」「感電の仕組み」を一度学んでおくと、特別教育の理解がずっと楽になります。
注意:入社前に自社で学んでもらった内容で、雇入れ時教育や特別教育を省略することはできません。法定の教育は入社後に必ず実施し、記録を残してください。
入社前に教えたい電気と安全の基礎
入社前教育では、「現場に出たときに、人の話が分かる」ことをゴールにします。専門的な内容まで学ばせる必要はありません。
| テーマ | 学ぶ内容 | 入社後に役立つ場面 |
|---|---|---|
| 安全の基本 | 5S、保護具、指差呼称、「動く機械に手を入れない」 | 雇入れ時の安全衛生教育 |
| 電気の基礎 | 電圧・電流・抵抗、オームの法則、交流と直流 | 低圧電気の特別教育、設備の取扱説明 |
| 感電と電気のトラブル | 感電・短絡・漏電、接地の役割 | 低圧電気の特別教育、保全作業 |
| 工具と測定器 | 工具の名前と使い方、テスター・ノギスの読み方 | 現場のOJT |
| 機械の基礎 | ねじ・軸受・ベルトなど機械要素の名前と役割 | 設備の点検・分解組立 |
| 品質の考え方 | 不良とは何か、なぜ測るのか | 品質管理・検査の研修 |
量の目安は、1週間あたり2〜3時間程度で十分です。学業や卒業の準備を優先できる量にとどめましょう。
1〜3月のスケジュール例
4月入社の場合の、内定者研修の進め方の例です。卒業論文や卒業試験が重なる時期なので、1〜2月に重心を置き、3月は軽めにしています。

入社前に学んだ内容は、4月の雇入れ時教育や特別教育、新人カリキュラムでもう一度出てきます。2回目に学ぶことで、知識がしっかり定着します。
内定者研修の注意点と、続けてもらうコツ
注意点:参加は「任意」を基本にする
内定者は、まだ学業を優先すべき立場です。東京都の労働相談向け資料でも、内定期間中の研修への参加義務は、本人が自由な意思で同意した場合に限られるとされています。また、業務命令として参加させた場合は、賃金の支払いや労災保険の適用が問題になります。
そのため、次の点に気をつけましょう。
- 「必須」とはせず、「入社前に学べる機会」として案内する
- 受講しなかった人が不利にならないようにする(入社後に同じ内容を学べるようにしておく)
- 集合研修や工場見学など、日時を指定して参加を求める場合は、賃金や交通費、労災の扱いを事前に社会保険労務士などと確認する
続けてもらうコツ
- 量を絞る:1回15〜20分で終わる単位にし、スマートフォンでも学べるようにする
- 反応を返す:理解度テストの結果に、教育担当者が一言コメントを返す
- 先輩とつなぐ:入社1〜2年目の先輩が「入社前にやっておいてよかったこと」を話す機会を作る
- 入社後につなげる:4月の研修で「入社前に学んだこと」を振り返り、学んだ意味を実感してもらう
スタートエンジニアで入社前教育を始める
製造系エンジニア向けeラーニング「スタートエンジニア」は、入社前教育にも使いやすい仕組みになっています。
- 基礎知識ゼロから学べる:2,000名以上のフィールドエンジニアを育てた集合研修をもとにした教材です
- 場所を選ばず学べる:動画・アニメーション・図解で学べるので、自宅からでも無理なく取り組めます
- 理解度を確かめられる:講座ごとの理解度テストと、期間をあけた復習レポートがあります
- 進み具合が見える:受け放題プランには管理者アカウントが付き、内定者の受講状況を教育担当者が確認できます
電気基礎コースや機械基礎コースで入社前に基礎をそろえ、入社後は保全基礎・分解組立やシーケンス制御に進む、という使い方ができます。入社後のカリキュラムは、「【2027年度版】製造業の技術教育 年間計画の立て方」で紹介した新人3か月カリキュラムも参考にしてください。
よくある質問
Q. 内定者研修は、どのくらいの時間が適切ですか?
学業への影響を考え、自宅での学習なら週に2〜3時間程度が目安です。集合研修は、工場見学を兼ねた半日〜1日程度を1〜2回にとどめるのが一般的です。
Q. 入社前に学んでもらえば、入社後の安全教育を省略できますか?
省略できません。雇入れ時の安全衛生教育や低圧電気の特別教育は、入社後に法令に沿って実施する必要があります。入社前教育は、その理解を深めるための予習と考えましょう。
Q. 内定者の教育費用に助成金は使えますか?
人材開発支援助成金は、原則として雇用保険の被保険者が対象です。入社前の内定者はこれに当たらないため、通常は対象外と考えておきましょう。入社後の研修で活用できるかは、労働局や社会保険労務士にご確認ください。
まとめ
入社前教育のゴールは、「現場に出たときに、人の話が分かる」状態にすることです。電気と安全の基礎を1〜3月に少しずつ学んでもらい、4月の法定の安全教育や現場のOJTにつなげましょう。参加は任意を基本にし、内定者の不安を減らす機会として位置づけるのが、成功のポイントです。
出典
公的機関の資料
- 雇入れ時教育(職場のあんぜんサイト・安全衛生キーワード、厚生労働省)
- 特定業種における雇入れ時教育一部省略規定の廃止(岡谷労働基準監督署、2024年4月)
- 電気自動車等の整備業務に必要な特別教育のあり方に関する検討会 報告書(低圧電気取扱業務の特別教育の時間数を掲載、厚生労働省、2019年)
- 就職活動に関する資料(内定期間中の研修、東京都 労働相談情報センター)
法令


